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【塾代がきつい】家庭でできる6つの対処法|塾費用が高額な理由も紹介

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子どもを塾に通わせたいと思っているものの、家計への負担を考えるとなかなか厳しい…と感じている保護者の方もいることでしょう。

また、現在塾に通っている方のなかには、授業料はもちろんのこと、講習費や模試代などの追加費用が家計を圧迫し、塾代がきついと感じる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、塾代がきついと感じる場合にご家庭でできる対処法を紹介します。さらに、塾の費用が高額になる要因も解説しますので、塾にかかる費用を抑えたい保護者の方は、ぜひ参考にしてください。

塾代がきついと感じて当然!塾の費用は月3万円が相場

電卓とお金の画像

塾代は家計に毎月加わる支出です。通塾世帯では月3万円前後になるケースも多く、負担がきついと感じるのは不自然ではありません。

まずは、公的調査から費用の目安を確認しましょう。

塾代は月3万円が相場!小学生から高校生までの平均費用を紹介

塾代として必要な費用は、子どもの学年や通っている学校の公立・私立などによって多少変わりますが、月3万円程度が相場です。

文部科学省の「子供の学習費調査(令和5年度)」によると、在学者全体1人あたりの年間学習塾費は以下のとおりです。通塾していない子どもも含む平均である点に注意してください。

【学年別・塾費用の年間平均】

学年公立私立
小学生75,194円259,492円
中学生230,385円168,058円
高校生147,140円166,867円

※出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(2026年1月16日訂正版)

令和5年度の学習塾費(訂正版)
  • 小学生:公立7万5,194円・私立25万9,492円
  • 中学生:公立23万385円・私立16万8,058円
  • 高校生:公立14万7,140円・私立16万6,867円

学習塾費を支出した世帯に限ると、年間平均は約19万3,000円~44万4,000円です。月額換算では約1万6,000円~3万7,000円となるため、月3万円前後をひとつの目安にしつつ、学年や公立・私立の違いを踏まえて考えましょう。

なお、塾代の「きつさ」を適切に考えるためには、日本の平均年収が過去30年でほとんど上がっていないことを考慮しなければなりません。

昨今は物価高に悩まされている方も多いと思いますが、それに伴い年収も上昇しているのであれば、きつさも常識的な範囲に収まってくれるはずです。

1989年~2018年の30年間における平均年収の推移を5年ごとにデータにまとめると、以下のようになります。

【平均年収の推移】

年平均年収
1989年452.1万円
1994年465.3万円
1999年463.6万円
2004年455.7万円
2009年421.1万円
2014年419.2万円
2018年433.3万円

※出典:厚生労働省「令和2年版厚生労働白書」


この30年間で平均年収は上がっていないどころか、少し下がっている
ことがわかります。そして昨今の物価高が重なっているわけですから、家計が苦しくないわけがありません。

塾代をきついと感じるのは当然のことですし、多くのご家庭に共通した悩みといえます。

塾代がきつい理由とは?塾費用が高額になる要因5つ

右肩上がりのイメージ画像

塾費用は年々上昇傾向にあり、多くの家庭にとってきついと感じる要因となっています。

なぜこれほど高額になってしまうのか、その背景にある主要な要因を5つの観点から詳しく解説します。

塾費用が高額になる要因
  • 子ども一人にかかる教育コストが高騰している
  • 専門的な講師陣の人件費が高額
  • 長期化する受験準備期間の影響
  • 充実した設備・教材への投資
  • 塾業界の競争激化による差別化の影響

子ども一人にかかる教育コストが高騰している

文部科学省の「子供の学習費調査」を見ると、塾代を含む「学校外活動費」は学校種によって増減しています。家計負担を考える際は、授業料だけでなく、習い事や教材費などを含む年間総額で確認することが大切です。

【学校外活動費の推移】

平成20年平成26年令和3年令和5年
公立小学校21.0万円21.9万円24.8万円25.6万円
私立小学校56.4万円60.4万円66.1万円71.0万円
公立中学校30.5万円31.4万円36.9万円35.6万円
私立中学校28.9万円31.2万円36.8万円42.3万円
公立高校15.9万円16.7万円20.4万円24.5万円
私立高校19.8万円25.5万円30.4万円34.7万円

※出典:文部科学省「平成26年度子供の学習費調査」
※出典:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
※出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」

専門的な講師陣の人件費が高額

中学受験の指導には各中学の試験内容が特有のものである場合が多く、専用の対策をおこなう必要があるため、専門性を高めるための講師の研修や教材研究にも時間とコストがかかります。

また、大学受験の指導には、各科目の深い知識と効果的な指導技術が求められ、特に難関大学の対策では、東大・京大・医学部などの出身者や、長年の指導実績を持つベテラン講師が必要不可欠です。

こうした優秀な人材を確保するには、一般的な教育機関よりも高い報酬を提示する必要があります。

また、試験内容は毎年傾向が変わるため、講師は常に最新の入試問題を分析し、指導法をアップデートしなければならず、これも人件費が高額になる要因でしょう。

長期化する受験準備期間の影響

近年の大学受験では、準備期間の長期化が顕著になっています。

以前は高校3年生から本格的な受験勉強を始めるのが一般的でしたが、現在では高校1年生、さらには中学生から塾に通い始める生徒が増加しています。

文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」によると、高校生(全日制)の学習塾費支出率(実質的な通塾率)は以下の通りです。

【高校生の通塾率】

学年公立高等学校(全日制)私立高等学校(全日制)
1年生約28-31%約32-35%
2年生約34%約38%
3年生約38% 約42-48%

※出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」


早期から通塾することで、基礎学力の定着や苦手科目の克服に時間をかけられるメリットはありますが、その分トータルの塾費用は膨大になります。

充実した設備・教材への投資

現代の学習塾では、単に授業を提供するだけでなく、総合的な学習環境の整備が求められています。

快適な自習室の完備は必須となっており、個別ブース型の自習スペースや、質問対応可能なチューターの配置など、授業時間外の学習サポート体制も重要です。

また、タブレット端末を使った学習システムや、AIによる個別最適化された問題演習、欠席時でも受講できる映像授業の配信など、最新の教育技術への投資も欠かせません。これらのシステム開発や維持には多額の費用がかかります。

さらに、独自の教材開発も要素としては大きく、市販の参考書では対応できない、各塾オリジナルの教材やテスト問題の作成には、専門スタッフの人件費や印刷費など相当なコストが必要となり、これらすべてが授業料に反映されているといえるでしょう。

塾業界の競争激化による差別化の影響

少子化が進む中、塾業界では競争が年々激しくなっており、各塾は他塾との差別化を図るため、授業以外のサービスも充実させる傾向にあるといえるでしょう。

定期的な保護者面談、進路相談担当の配置など、付加価値サービスは多岐にわたります。

また、合格実績を上げるための少人数制クラスや、志望校別の特別講座の開設も増えており、これらは生徒にとってメリットが大きい一方で、講師一人あたりの生徒数が減少するため、必然的にコストは上昇します。


塾代の相場については、下記の記事でも詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

塾代が家計を圧迫してきつい時の対処法6つ

オンライン塾で勉強している学生の画像

塾を継続しながら家計への負担を抑えるために、利用できる制度や受講内容の見直し方を紹介します。

家計への負担を抑える方法6つ
  • 通塾コストがかからないオンライン塾を利用する
  • 地方自治体の制度を利用する
  • 塾の特待生制度を利用する
  • 受講するコマ数・科目を減らす
  • キャンペーンや各種割引制度を利用する
  • パートなどで収入を増やす

①通塾コストがかからないオンライン塾を利用する

家計への負担を抑える方法のひとつが、通塾交通費や教室維持費を抑えやすいオンライン塾です。学習管理システムやAI教材を利用できるサービスもあります。

一方で自己管理が必要なため、学習計画の管理に不安がある場合は、講師が進捗を確認するオンライン個別指導も比較しましょう。

2026/10/01版

②地方自治体の制度を利用する

地方公共団体によっては、塾費用の補助がおこなわれているところもあります。

東京都の「受験生チャレンジ支援貸付事業」では、一定所得以下の世帯の中学3年生・高校3年生などを対象に、学習塾等受講料を上限30万円まで無利子で貸し付けています。対象校へ入学し、所定の手続きをすると返済が免除されます。

大阪市の「習い事・塾代助成事業」では、市内在住の小学5年生から中学3年生を対象に、習い事や学習塾などの費用を助成しています。

また、つくば市の「子どもの学習塾等受講料助成金」は、所定の要件を満たす中学生を対象に月額5,000円を上限として助成します。

各自治体によって制度の内容が異なるため、住んでいる地域の奨学金制度や補助制度について調べてみましょう。

③塾の特待生制度を利用する

塾によっては、成績のよい学生を対象に、授業料の免除をおこなっていることがあります。

成績のよい生徒を入塾させることで、塾の合格実績を上げることを目的としており、一般的に「特待生制度」と呼ばれています。

毎月の授業料が免除されると、教材などの購入費用や今後の教育費用に充てられます。ただし、適用には一定の条件があるため、「うちの子は該当するだろうか?」と心配な場合は、あらかじめ情報を確認したうえで塾に問い合わせてみましょう。

④受講するコマ数・科目を減らす

受講する科目数やコマ数が増えるほど費用は高くなるので、必要なカリキュラムを選定して受講する科目やコマ数を絞ることで、費用を抑えられます。

とくに、個別指導塾は受講する科目やコマ数によって料金が大きく変わるので、独学で取り組む自信がない科目や、成績アップが厳しいと感じる科目だけに絞るとよいでしょう。

また、塾では追加での科目受講を勧誘されることもあるので、きちんと目的意識を持って科目を選ぶことが大切です。

⑤キャンペーンや各種割引制度を利用する

キャンペーンを利用することで入会金や講習費が無料になる塾もあるので、入塾を検討している塾がキャンペーンをおこなっているかどうか、公式サイトで確認してみてください。

また、塾によっては兄弟割引や複数受講割引、ひとり親家庭割引など各種割引をおこなっていることがあります。

利用できるキャンペーンや割引があれば、積極的に活用して家計への負担を抑えましょう。

「候補の塾はあるけれど、うちの子にはどんな塾があうのかわからない…」とお悩みの方は、簡単な質問に答えるだけでおすすめの塾がわかる「ぴったり塾診断」も使ってみてください。

⑥パートなどで収入を増やす

家計を見直しても塾代の確保が難しい場合は、無理のない範囲で働き方を見直す方法もあります。ただし、得られる収入や就業できる時間は家庭によって異なります。

公的支援や受講科目の見直しを先に検討し、生活に過度な負担が生じない方法
を選びましょう。

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問1
学年を教えてください

塾代がもったいないと感じたら?受験別に塾の必要有無を解説

塾代の負担が大きいと感じる保護者の方は多いでしょう。

受験の種類によって塾の必要性は異なるため、中学受験・高校受験・大学受験において塾が必要なケース、不要なケースをそれぞれ解説します。

中学受験で塾が必要なケース・不要なケース

中学受験は特殊な受験対策が求められるため、塾の利用率が高い傾向にあります。しかし、すべての子どもに塾が必要というわけではありません。

塾が必要なケース

難関私立中学や国立中学を目指す場合、塾での専門的な指導が有効です。

これらの学校では、小学校の授業内容を大きく超えた問題が出題されます。とくに算数の特殊算や国語の記述問題は、独学での対策が困難でしょう。

志望校の出題傾向に精通した講師の指導を受けることで、効率的な学習が可能になります。また、同じ目標を持つ仲間との切磋琢磨も、モチベーション維持に役立ちます。

塾が不要なケース

公立中高一貫校のみを受験する場合や、基礎学力の定着を重視する中学校を志望する場合は、必ずしも塾は必要ありません。

適性検査型の入試では、思考力や表現力が重視されるため、家庭学習や通信教育でも対策が可能です。

子どもが自主的に学習できる環境があり、保護者がサポートできる時間的余裕がある家庭では、市販の問題集や通信教育を活用した学習でも十分な場合があります。

たとえばスタディサプリ(小学講座・中学講座)は、定額制で映像授業を利用できる学習サービスです。何講座受講しても定額なので、費用面の負担がおさえられます。

スタディサプリは、自分のペースで学習を進められる人気のある映像授業サービスなので、塾代がきついと感じる場合などには活用を検討してみましょう。

高校受験で塾が必要なケース・不要なケース

高校受験は中学受験や大学受験よりも多くの生徒が経験する受験ですが、学校の授業と自主学習で対応できるケースも少なくありません。

塾が必要なケース

難関高校や上位校を目指す場合、塾での体系的な学習が効果的です。これらの学校では、教科書レベルを超えた応用問題が出題されることが多く、学校の授業だけでは対策が不十分になりがちです。

苦手科目がある生徒や、学習習慣が身についていない生徒にとっても、定期的な通塾により学習リズムが作れ、分からない箇所をすぐに質問できる環境は大きなメリットでしょう。

塾が不要なケース

学校の成績が安定しており、自主学習の習慣が身についている生徒は、塾なしでも十分に対応可能です。

とくに公立高校の中堅校を目指す場合、学校の授業内容をきちんと理解していれば合格圏内に入れるでしょう。

部活動に打ち込みたい生徒や、経済的な負担を抑えたい家庭では、市販の参考書や問題集を活用した自主学習が現実的な選択となります。

また、最近では無料の学習動画も充実しており、これらを活用すれば塾に通わなくても質の高い学習が可能です。

大学受験で塾が必要なケース・不要なケース

大学受験は最も多様な選択肢がある受験です。国公立大学と私立大学、一般選抜と総合型選抜・学校推薦型選抜など、受験方式によって必要な対策が大きく異なります。

塾が必要なケース

難関大学や医学部を目指す場合、予備校や塾での専門的な指導が重要です。これらの大学では、高度な思考力や専門知識が要求されるため、独学での対策には限界があります。

複数科目で基礎から学び直す必要がある生徒や、学習計画の立案が苦手な生徒にとっても、塾は強い味方となるでしょう。

浪人生の場合、生活リズムの維持や仲間との情報交換の場として、予備校は重要な役割を果たします。自宅学習だけでは孤独になりがちな浪人生活において、予備校は精神的な支えにもなるでしょう。

塾が不要なケース

学校の授業レベルが高く、自主学習の習慣が確立している生徒は、塾なしでも十分に対応できます。

とくに総合型選抜や学校推薦型選抜を狙う場合、学校の成績維持が最優先となるため、学校の勉強に集中することが大切です。

また、地方在住で近くに適切な予備校がない場合も、オンライン学習や通信添削を活用することで、都市部の受験生と同等の学習が可能になっています。

塾代がきついときこそ受講内容を見直し、塾を賢く利用しよう!

家で勉強している学生の画像

塾代がきついときは、オンライン塾、公的支援、割引制度を調べ、本当に必要な科目やコマ数へ見直しましょう。費用だけでなく、子どもの学習目的や相性を含めて比較することが大切です。

Ameba塾探しでは、各塾の平均月額料金を確認できます。無理なく継続できる塾を探す際にお役立てください。

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中山 朋子
この記事を執筆した執筆者
中山 朋子
アメ塾(Ameba塾探し) 執筆者

小さい頃からピアノ、書道、そろばん、テニス、英会話、塾と習い事の日々を送る。地方の高校から都内の大学に進学し、卒業後は出版社に勤務。ワーキングホリデーを利用して渡仏後、ILPGAに進学し、編集ライターの仕事をしながらPhonétiqueについて学ぶ。帰国後は広告代理店勤務を経て、再びメディア業界に。大学受験を控える子を持つ親として、「Ameba塾探し」では保護者目線の有益な情報をお届けする記事づくりを目指しています。